中国の水資源量は米国とほぼ同じだが、中国はそれだけの水で米国の5倍近い人口を支えている。そのため、この国では水は昔から貴重な資源だった。とくに乾燥地帯の北部では、水不足が深刻だ。中国全体の15％にすぎない水資源量で、国の人口の半分近くを支えているからだ。

特集：黄河崩壊 汚染と水不足の現実　2008年5月号　ナショナルジオグラフィック　NATIONAL GEOGRAPHIC.JP

　結局は ルトワック博士が言ったとおりになる、か..

　ワーーオ、すごい。　すごい作業量 !!

　集団的自衛権を決定するということは、こちらから中国に一発打ち込むという意味にもなってしまう。

中国は、日本が集団的自衛権を決定したなら次にどうするかをすでに決めていてそれを実行してくる。

だから、のらりくらりと現状維持して何も変えないのがいい。

　秋が終わるころまで何もしない状態を続けて状況が悪くなるのは中国の方。

　決定しようと思えばすぐに決定できる状態にしておいて、待機しているのが一番いい。

もちろん、事が起こったなら電光石火で動くべし。

　　　"山は動かんぞ。"　　　武田信玄

　ロシア 対 韓国 は、ソチのことがあるから面白くなるかもしれないな

　アメリカの国益、アメリカの国益 と言ってそっちに進んでいるうちに 国民の4分の1、1億人が肥満になって動けなくなった。

　"アメリカの国益 (アメリカを豊かにする)"、とはジャンクフードを腹いっぱい食べれるようにすることだったのか?

　この6月、少しは平穏になるだろうと思っていたら、イラクで軍事行動が始まった。

これ、2015年になると 中国のバブル崩壊が佳境になるから もっとバタバタするようになる。

　今は とにかく経済の足元を固めないといけない。

　ギリシャになんとか勝って、一勝一敗にしたところで切り替えて コロンビア戦に向かってほしい。

3-0 で何もできずに負けたわけじゃないし、ましてや 5-1 でボロ負けたわけでもない。　修復すれば戦える。

　ギリシャ戦を、経済破綻国と黒字国の戦い、と見れば面白く見れそうだし..

　危機的状況になった方が 結束力が増し 一体感が生まれる、というのが日本人の特質でもあるわけだし..

● ‘試合日程　2014ワールドカップ’ -

　マグネシウムは海水から取れる。　海水 1L から 1.3g。

　第一試合開始まで、あと 29時間。　(1日と5時間)

　生成した水素を燃料電池に送って発電もできる。

https://www.youtube.com/watch?v=d1EnPhhZI58

　ここでミソとなっているのが触媒に使われているマグネシウム。　このマグネシウムをどれだけ小さいエネルギーで作れるか(安く作れるか)、そこに掛かっている。

● 燃料電池関連ニュース

　‘九大・名大、水素酵素電極を開発－電流質量、白金の６３７倍’ -

　白金を使わない燃料電池ができ、価格が下がる。

　そして、

● ‘電力小売りを完全自由化　改正電気事業法が成立 ’ -

　韓国は2002年の日韓ワールドカップであんな試合をしたものだから 以降の国際試合が減った。 (対戦を断られるようになった)

　そこから 国際試合経験の浅いチームとなってしまい、相手国のデータも取れなくなった。

　韓国は今、相手チームの分析が不十分なままで戦わざるをえなくなっている。　つまり、どの試合も ぶっつけ本番になる。

　韓国チームの手元にあるデータは、あくまでデータのみのシミュレーションであって 実際に対戦した経験の裏付けのあるものではない。

　→　それゆえ、あっさり負けて 予選敗退する。

　　ビシッ !!　と言ってやるよっ、だ。

　もう あと4日か..

　日本はいい国だと思える体験、実感がないことには、東京裁判史観からの脱却などのテーマに向き合っても足元がフラフラするだけ。

　一番 軸になるのは、自分の目の前にある事実であり、自分の体験 実感であり、そこからくる芯のブレない自信じゃないだろうか。

　そこのリアリティーが生きていなければ、憲法だの東京裁判史観だのを議論しても意味がない。　嫌韓、反中共の議論にしても同じ。

　「今日、自分にとって いいことがあった。」 という事実を積み重ねろ、だ。

59分から けだるいボーカル

「中国の時代」は終わった

　まぁ 終わったと言っても、上海のビル群の中身が空っぽになるわけでもないし、市民生活はそのまま続いていく。

　【大紀元日本5月22日】中国財政部は２１日、地方政府による債券の直接発行を一部の省と市で認めると発表した。これは地方政府の３兆ドルにのぼる債務問題を是正するためにとった措置とみられる。

　中国紙・毎日経済新聞によると、直接発行が認められたのは北京市、上海市、深セン市、浙江省、江蘇省、山東省、広東省など１０の省と市。モデル実施は７月から始まるという。

　中国ではこれまで、地方政府による債券発行は原則禁止されている。しかし、各地の地方政府は実態の見えにくい「地方政府融資プラットフォーム会社」を通じて借入を行い、地方のインフラ投資などに充てていた。景気が減速する中で、債務不履行への懸念が高まっている。

　また、２０１１年に一部の都市で直接起債が認められたが、債券の発行や償還手続きは財政部が代行していた。今回の新方針では、地方政府が自ら債券を発行し返済を行うことで、「自己責任」を負うことになる。

　財政部によると、２０１４年に地方政府が発行できる債権はトータルで４０００億元（約６兆５０００億円）。その内訳は、４割は５年債、７年債と１０年債はそれぞれ３割と決められている。

地方債の発行、１０省市で解禁　返済は「自己責任」 - (大紀元)

　んー、これで借り換えて延命するということか..　　(延命 = 地方政府の延命、デフォルト回避)　 ただし、失敗すると地方政府内で暴動が起こり地方政府が危機に陥る。

　【大紀元日本5月19日】中国国家統計局が１８日に発表した４月の主要７０都市の住宅価格動向によると、新築物件も中古物件も前月の水準を下回る都市数が増加したことが分かった。北京の中古物件は前月比で０．２％下落し、２６カ月ぶり最大の下落幅を更新した。これまでの価格下落は二、三線都市に集中していたが、一線都市の北京でも下落が始まり、中国の不動産市場の行く先を懸念する声が高まりそうだ。

　発表によると、４月に杭州、温州など８都市で新築物件（低所得者向け住宅を除く）価格が下落し、前月比で４都市が増えた。４４都市が前月比で上昇したが、３月の５６都市より減少し、２０１２年１０月以来、１年半ぶりの低水準となった。また、２０１４年に入ってから４カ月連続で減少している。　

　上昇した都市でも、最高の値上がり幅は０．４％にとどまり、４４都市のうち３１都市の上昇幅が前月の水準を下回った。また、北京、上海、広州、深センなど一線都市の上昇幅は０．１—０．３％と鈍化し、不動産価格は前年同月比で北京が１１．２％、上海が１３．６％、広州が１１．２％、深センが１１．２％とそれぞれ上昇し、頭打ちの傾向が鮮明になってきた。

　中古物件も前月比で値上がりしたのは３５都市と３月より７都市減少し、横ばいは１３都市、前月比で下落したのは２２都市と３月より増加した。不動産市場全体の冷え込みが強く印象づけられた。

主要７０都市の住宅価格動向　４月に下落都市が増加　頭打ちの傾向が鮮明に - (大紀元)

　まだ 急落しているという様子ではない。　ちょうど頭を打った、というところ。

不動産ころがしをしている人は、このまま持っていても下がるだけ、ということで売り急いでいる。　その下げ圧力で価格が下がっている。

●　ベルリンの壁崩壊 - 1989年11月10日に東西ベルリン市民によって破壊開始された。

●　天安門事件 - 1989年6月4日に、同年4月の胡耀邦の死をきっかけとして、中国・北京市にある天安門広場に民主化を求めて学生が集結した。

　1989年で同じ年。　天安門は6月、ベルリンの壁は11月。